消費者研究法(第2回)


最終更新日: counter: (1998/10/6からの累積)

消費者研究法

課題:消費者を研究するにはどうしたらいいのか?

一般的課題:消費者はなぜ買うのか?どのようにして使うのか?どのようにすれば便利か?どのくらいニーズ(需要)があるのか?現状はどうなっているのか?

研究法一般の課題:その結果が結果といえるためにするにはどうしたらいいか?

→実験計画法

既存資料の利用
 政府系調査、民間系調査 非常にたくさんの調査がある。
本や報告書
TRC新刊書籍検索
http://www.trc.co.jp/trc-japa/search/trc_www.asp
調べ
データ OF DATA

 ビジネスデータ活用事典

日本能率協会総合研究所マーケティングデータバンク編 日本能率協会
マネジメントセンター 

本体1942円 19cm 277p
分類:R350.31 件名:日本-統計-書誌 92016102
4-8207-0890-2/1992.05 対象:般

データ& data

 ビジネスデータ検索事典

日本能率協会総合研究所マーケティングデータバンク編 日本能率協会
 

本体1980円 19cm 418p
分類:R350.31 件名:統計-書誌 87-16947
4-8207-0417-6/1987.07 対象:般

【品切れ】
「民力」(朝日新聞社)は毎年データが更新されるので便利。

そのほか「なんでもランキング」系などでも調べられる。
また、

アンケート調査年鑑  1998 下

政治・社会・時事

竹内宏(たけうち・ひろし)編 並木書房 

本体8000円(セット本体16000円 分売不可) 26cm 
p563〜1130
分類:R361.91 件名:社会調査 98034400
/1998.08 対象:般

なども便利なものである。同系統のものがいくつか出ているので、各種参考にする。

雑誌としては調査がよくでているのは、「ブレーン」「日経消費経済フォーラム・会報 Monthly Forumu」(経済研究所にあり)など。その他学術雑誌。日経産業新聞、日経流通新聞の専門新聞のほか業界紙。日経新聞土曜日NIKKEI “X”(http://www.nikkei.co.jp/nikkei-x/)


インターネットでも利用できる。
堀 啓造の「消費者行動 & 市場調査」のページ(http://fourier.ec.kagawa-u.ac.jp/~hori/marketing.html)ではそのようなところのリンク集になっている。そこで紹介しているものを少しあげておく。

政府系調査は、項目別整理した次の2つがいいリンク集になっている。
マーケティング情報局オンラインデータナビ 
http://www.marketing.co.jp/D_navi/index.shtml
統計リンク集 愛媛大学法文学部総合政策学科佐藤研究室
http://greenwood.cpm.ehime-u.ac.jp/sato/link/

都道府県別データでは、
香川県統計情報データベース
http://www.pref.kagawa.jp/toukei/
が図解もしてくれていい。
都道府県ランキングになっているのが徳島県統計情報都道府県ランキング
http://www.pref.tokushima.jp/toukei/4todo.html

民間での調査は多くある。おすすめは、
博報堂生活総合研究所「生活博物館」
http://www.hakuhodo.co.jp/hill/menu2.html
JMR生活総合研究所
http://www.jmrlsi.co.jp/index.html

そのほかいろいろ見てください。

そのほかに、メールマガジンという形式のものもあります。インターネット関係のデータには強いので要注意です。

こういうもので間に合わない場合は自分で調査することになる。
調査法の本としては
末永俊郎編『社会心理学研究入門』東京大学出版会(1987)
心理学の研究法については、
東京大学出版会の心理学研究法1〜17 1973年前後
吉田正昭・仁科貞文・天野祐吉・志津野知文『広告の心理−消費者の心をつかむ』有斐閣新書(1982)
朝野煕彦『マーケティング・シミュレーション−情報化時代の戦略的活用法』同友館(1990)
朝野煕彦『マーケティングリサーチ最前線−データ収集のニューウェーブ』同友館(1992)
林英夫他『体系マーケティングリサーチ事典』同友館(1993)
調査を実際にどう活かして行くかの具体例としては
陸正『変わる消費者、変わる商品−消費財の開発とマーケティング』中公新書(1994)
がいい。

最近はポストモダン研究がありかなり自由度が高まっているが、あやしい領域ほどしっかりした研究法が必要である。

定性的方法(qualitative method)
内観法(自己観察法)、プロトコール分析(発話分析)、ケーススタディ(事例研究)
予備調査的なもの。非構成的方法。

観察
実験
調査
面接調査、電話調査、
検査

研究の第一歩
何が知りたいのかはっきりさせる
結果によってどういうアクションをおこすか?

香川大学 経済学 堀 啓造(home page)